Our Company

商号

丸紅テクノシステム株式会社

設立

2000年4月1日

資本金

480百万円

年商

733億円(2022年度)

株主

丸紅株式会社 (100%)

役員

代表取締役 社長執行役員

久富 常之

取締役 常務執行役員

小林 守

取締役 執行役員

川島 孝樹

取締役(非常勤)

新崎 努

取締役(非常勤)

根本 雄策

取締役(非常勤)

岡林 崇

監査役

山川 雅久

監査役(非常勤)

石岡 元

監査役(非常勤)

岩松 俊八

常務執行役員

中村 善衛

執行役員

金子 隆視

執行役員

森 隆治

本社

〒103-0022 東京都中央区日本橋室町三丁目4番4号

第一営業本部(ライフスタイル)

包装・容器システム営業第一事業部

TEL:03-6271-8521

包装・容器システム営業第二事業部

TEL:03-6271-8521

包装・容器システム管理部

TEL:03-6271-8521

生活産業事業部

TEL:03-6271-8526

第二営業本部(新素材)

機能材第一事業部

TEL:03-6271-8527

機能材第二事業部

TEL:03-6271-8522

第三営業本部(モビリティ)

海外モビリティ事業部

TEL:03-6271-8524

国内モビリティ事業部

TEL:03-6271-8525

管理本部

人事・総務部

TEL:03-6271-8503

財務・経理部

TEL:03-6271-8505

リスクマネジメント部

TEL:03-6271-8504

業務推進部

TEL:03-6271-8506

経営企画部

TEL:03-6271-8530

名古屋営業所

〒460-0003 愛知県名古屋市中区錦二丁目2番2号
名古屋丸紅ビル9F
TEL:052-202-6515 FAX:052-202-6070

浜松出張所

〒430-0926 静岡県浜松市中央区砂山町353番地の8
太陽生命浜松ビル5F
TEL:053-458-5267

丸紅テクノシステム・ベトナム

12F, Sun Wah Tower, 115 Nguyen Hue Street, District 1, Ho Chi Minh City, Socialist Republic of Vietnam
TEL : 84-28-3821-8700/8701 FAX : 84-28-3821-8706

※2023年4月1日現在

事業部構成

包装容器システム営業第一事業部
包装容器システム営業第二事業部

PETボトル製造装置や関連設備などを提案。また、容器の軽量化やデザインの提案、生産 ラインの構築を手掛け、技術スタッフによるサービス提供にも注力。

生活産業事業部

私たちが豊かに生存し続けるための基盤となる持続可能な社会の実現に向けて、生活に関連する多岐に亘る商材を展開。

機能材第一事業部
機能材第二事業部

電気自動車や再生可能エネルギー分野で使用されるリチウムイオン電池材料から、光学系フィルム、5G対応電子材料、炭素繊維複合材、石油化学の基礎原料、従来の繊維、産業資材向けの機能繊維などの製造・加工設備まで幅広く提案。

海外モビリティ事業部

国内外の自動車メーカー及び大手自動車部品メーカー向けにパワートレイン製造用設備を納入。生産ラインのエンジニアリングも手掛ける。

国内モビリティ事業部

完成車から部品まで自動車生産に関わる各種製造・加工設備、汎用工作機械を、お客様に寄り添い、最適な形で提案。

沿革

1987年 9月

丸紅株式会社の100%出資により日本アグリシステム株式会社として創立。

1994年 4月

幅広く産業機械分野に対応する会社として、業務内容拡張に伴い商号を丸紅サンキ株式会社に変更。

2000年 4月

丸紅(株)生活産業機械部及び丸紅マシナリー(株)の一部商材との統合に伴い、商号を丸紅テクノシステム株式会社に変更。

2003年 4月

丸紅(株)環境・産業機械部/環境・化学機械課及び大阪産業機械部を統合、大阪支店を開設。

2005年 4月

丸紅(株)設備機械部/工業設備課の一部商材を統合。

2006年 4月

バイオエタノール設備、太陽光発電関連機器の商材を丸紅(株)に移管。

2008年 4月

丸紅(株)産業機械部/産業システム課を統合。

2015年 4月

丸紅(株)環境・産業機械部名古屋産業機械課および同九州産業機械課を統合し、名古屋支店、九州支店を開設。

2016年 4月

大阪支店および九州支店を廃止。

2017年 7月

丸紅マシンツールズ㈱を統合。自動車製造設備・工作機械の商材が移管される。

2018年10月

丸紅テクマテックス㈱を統合。産業資材・繊維機械の商材が移管される。